PAGETOP

日本老人福祉財団の特徴

委員会業務

サービス向上を目的として、課を超えた横断的な課題に対して、それぞれ委員会を組織して取り組んでいます。会議を開き、委員会メンバー全員で課題を共有して取り組むことで、一人では解決できないような課題も解決に結びつきます。課題に対して、職員全員が同じ方向を向いて解決にあたるからこそ、さらなるサービスの向上や働きやすい職場環境が生まれるのです。

〈ゆうゆうの里〉の主な委員会
○事故ゼロ活動推進委員会
○接遇マナー委員会
○職員実践研究活動推進委員会
○衛生委員会
○身体拘束等防止委員会 など

※委員会は各施設によって異なります。

職員実践研究発表会

基本理念を共有して、ご入居者の生活の質の向上、満足度を高めるため介護ノウハウを蓄積・共有しようと、2001年度から当財団内で続く取り組みです。職員の自発性を大切にして、例えば、「こうやったらもっとご入居者の要望に応えられるのではないか」「喜んでいただけるのではないか」「お金や時間の効率化を図れるのではないか」といったような、毎日の仕事の中で考え疑問に思ったことについて研究的態度をもって、自分たちの課題として発表を行っています。また、発表会当日への外部招待や、事例集を作成し配付を行うことで、当財団の活動を広く社会に知っていただこうと取り組んでいます。

エルダー制度

入職した当初は不安や心配なことが多くあると思いますが、当財団では、先輩職員が二人三脚で仕事を教えていきます。そのため、困りごとはエルダーに相談し解消していく、職員にとって優しい企業風土があります。未経験や福祉に関しての知識に不安を感じている方も、まったく心配ありません。エルダー制度を通じて成長し、次はあなたがエルダーとなって、後輩に仕事を教えてください。

※エルダー制度は「高齢者コミュニティ ケアスタッフ」(新卒者)への制度となります。

研修制度・資格取得支援

日本老人福祉財団では、職員の成長を大切に考えています。職員一人ひとりが自発的に考え、成長することで、〈ゆうゆうの里〉のサービスは常に深化しています。新卒者に対しては、本部総務部主催の、新入職員事前研修・2年目研修・中堅職員研修・役職者研修と段階を踏んだ研修体系を整えており、また〈ゆうゆうの里〉でもそれぞれの業務に応じた各種研修を実施しています。

「高齢者コミュニティ ケアスタッフ」として新卒入職するみなさんには、当財団の費用負担で「介護職員初任者研修」を受講していただき、その後、一部職員には、介護福祉士の受験資格となる「実務者研修」も受講していただいています。働きながら介護福祉士試験を受験し、合格していただけるよう支援を惜しみません。

その他にも、〈ゆうゆう里〉には、介護支援専門員(ケアマネジャー)・社会福祉士・調理師・栄養士から社会保険労務士など事務系の有資格者まで、資格所持者が多数在籍していますので、どの職種においても切磋琢磨しスキルアップできる環境が整っています。

育児支援

日本老人福祉財団は、働くお母さん、お父さんの育児支援も万全です。正職員・契約職員ともに、産前産後休暇・育児休業の制度があり、申請されたほぼ100%の方が休みを取得することができています。※男性も取得可

また、お子さんが小学校に入学するまでの間、育児時短勤務制度を利用して、正職員のまま勤務時間を1日最大2時間まで短縮して勤務することも可能です。

腰痛予防対策

高齢者介護の仕事に、「腰痛はつきもの」と一般的に言われていますが、適切な対応により、腰痛は防止することができます。私たちの仕事は、入居者へ満足度の高いサービスを提供するだけではなく、職員の人間性を尊重するため、常に健康的に働ける職場環境を整備しています。

〈ゆうゆうの里〉では、腰痛予防委員会を設置し、腰痛予防体操、定期的な腰痛の状態確認、腰痛ベルトの貸出、腰痛予防の視点を取り込んだ介護技術の啓蒙など、職員の健康に配慮した職場づくりに努めています。

職員旅行

職員のみなさんにリフレッシュしていただき、職員同士の親睦を深めていただこうと職員旅行を毎年実施しています。正職員・契約職員に関わらず職員全員が参加可能で(希望者のみ)、職員旅行委員が1年かけて練りに練った企画、毎年約20企画ほどのなかから(日帰り、1泊2日、2泊3日)興味のあるものを選んで1年に1企画参加していただけます。行先は国内に限らず、海外企画がある年も。

職員互助会制度

職員の相互扶助および福利厚生の増進を目的にした職員互助会制度があります。
例えば、病気や怪我で働けず給与を受けられない場合や、出産のため、産前産後に働けず給与を受けられない場合など、基準に基づき、「傷病見舞金」「出産見舞金」の支給を行っています。その他にも各種慶弔金の支給のほか、職員が医療・教育・災害などのために必要な場合には、低金利で資金の貸付をすることも可能です。